人間力開発委員会
事業計画

 

人間力開発委員会 委員長 菅野 裕介

 

時間の効率化や利便性の面でも優れているICTの普及が進む現在、端末を介し間接的に人とかかわり合う場面は日常となり、コミュニケーションの手段も時代に沿った変化が伺えます。一方、匿名性を逆手に取った無責任な誹謗中傷は、容易に不特定多数の人とかかわり合うことが可能になったが故の弊害として問題視され、思いやりの心を携え相手と向き合う中で交わす言葉の重要性を、我々が中心となり若い世代に伝える機会が必要です。

まずは、未来を担う若い世代が周囲の人達の心の声に気づいて寄り添える人財となるために、コミュニケーションを通じて相手の表情や心情を察し言葉を交わすことで、相互扶助の精神を養います。そして、対面では言えないことや表現に抵抗感がある人達の声を聴くために、匿名性の担保と共有が容易なICTを利用し、かかわり合える接点をつくることで、様々な声に耳を傾けられる人財を育成します。さらに、言葉による表現力や話し手を分析する能力におけるメンバーの資質向上のために、予め定めた題材へ準備して臨む3分間スピーチを実施し、相手に向けた一言一句に責任をもつことで、表現の機会を大切にできる人財を育成します。また、北方領土問題に対しては、問題の前進に向けて歩みを続ける必要性を伝えるために、地域住民を招いての事業を実施し、問題に触れ考える場とすることで、積極的に行動喚起できる人財を育成します。そして、若い世代が未来に希望をもてる地域とするために、地域の理解を得て参加者が多様な価値観に触れ交流できる事業を実施することで、若い世代の相互理解が生み出す力が織りなす活気溢れる地域とします。

今般のコロナ禍が、我々の運動を通してコミュニケーションの在り方を見つめ直す好機へと変わり、言葉のもつ影響力や相手を思いやる心の重要性を理解した我々と若い世代が、時代の変化に適応しながらも、安心してかかわり合える明るい豊かな社会を創造します。

 

<事業計画>
1.情報社会での人間力開発に関する事業の実施
2.会員の自己啓発・能力開発向上にむけた事業の実施
3.北方領土問題意識醸成に関する事業の実施
4.地域での交流事業の実施
5.地域社会福祉・地域イベントへの協力

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